当社では社員の健康状態を確認する指標として、肥満リスク保有率35.0％以下に定め、生活習慣病の有所見率をモニタリングしています。2024年度も引き続き、健康診断の事後指導や保健指導、受診勧奨、オンラインを活用しての健康づくり活動を継続しています。これらの施策の結果、血圧や血糖、脂質の保有率は改善しています。残念ながら食事、飲酒、睡眠に関しては改善が見られていません。引き続き保健指導や啓蒙活動、各種運動プログラムによる健康リスク改善に努めてまいります。新型コロナの発生以降、感染防止対策として、また働き方改革により在宅勤務の普及やフリーアドレスの導入等で旧来の集団教育が困難となっている現在、オンラインを活用した健康増進コンテンツの配信、アプリを用いたウォーキングイベントの拡大等を通じて健康意識の向上と運動習慣の獲得等を進めていきます。

喫煙率は、年々徐々に減少しています。受動喫煙防止のための教育指導や啓蒙活動を継続し、個人への禁煙サポートは引き続き行います。社員の健康を守るため2024年12月までに、すべての事業所建屋内での禁煙対策は完了しています。引き続き喫煙率低減のため、各事業所で協議しながら取り組みを進めていきます。

メンタルヘルスは社員の健康問題として重要であり、仕事の成果にも大きな影響を及ぼします。また、在宅勤務の浸透や社会環境の変化により、メンタルケアの重要性は増しています。2024年度はメンタル不調の新規発症者が減少したものの、復帰まで平均６ヵ月を要し長期化の傾向が見て取れます。各種研修（新入社員・管理社員・ラインケア研修、セルフケア研修等）、産業医等による面接、カウンセリングの実施や、ストレスチェックやソフト面の調査票などの活用を通じて、職場環境の改善を推進しつつ、地道に病状改善や復職の支援を継続します。

全社員に対して従来の集合型研修に加え、2025年度からはコミュニケーション等に関するe-ラーニングとして、多くのコンテンツを提供していきます。さらに、定期的な1on1面談を継続し、上司とのコミュニケーションを通じて、生活習慣や体調面の状況についても、必要に応じてアドバイスや話し合いをおこなうことで、会社生活への適応の支援も継続していきます。また、カウンセリングや相談を気軽に活用しやすくなるよう、24時間対応の「こころとからだの健康相談サービス」を外部機関に委託しています。

その他、様々な個性・特性を持つ人々や病気治療を受けながら働く人を組織に受け入れる風土の醸成を目的とし、従業員が尊重され、個々が能力を発揮して活躍できる環境を整備する取り組みを継続します。